第66回日本母性衛生学会総会・学術集会

本学会では利益相反について規程に基づき開示していただくことになっております。筆頭発表者は発表スライドの最初に利益相反状態について、開示ください。スライドは、以下の開示例画像をクリックするとPowerPointがダウンロード可能です。
ポスター発表の場合も掲示するポスターの最後に利益相反状態を開示ください。
利益相反に関する規程をお読みいただきまして、申請書の提出をお願いいたします。詳細は学会本部（公益社団法人日本母性衛生学会）ホームページをご覧ください。

例（すべての項目に該当なしの場合）

例（1項目でも該当ありの場合）

以下の1～8のいずれかに該当する場合は、申告書をダウンロードして必要事項をご⼊⼒ いただき筆頭演者は署名をしてPDFにしてメール添付で下記送付先へお送りください（郵送も可）。ただし、共同演者は対象外とし、演題登録時から遡って過去1年以内の利益相反の状況について申告してください。

1. 役員、顧問職寄付講座に属する者：100万円以上
2. 株式：100万円以上、当該株式の5％以上
3. 特許権使用料：100万円以上
4. 日当・出席料、講演料など：50万円以上
5. 原稿料など：50万円以上
6. 研究費：200万円以上
7. 奨学寄付金（奨励寄付金）：200万円以上
8. その他報酬：5万円以上